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ガイドライン対照表

GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード内容索引

利用に関する声明 アンリツグループは、2025年4月から2026年3月の期間の取り組みについて、GRIスタンダードに準拠して報告します。
利用したGRI 1 GRI 1: 基礎 2021
該当するGRIセクター別スタンダード 今後該当するセクター別スタンダードが公表され次第、準拠します。

 

GRIスタンダード/その他の出典 開示事項 掲載場所 省略
理由 説明
一般開示事項
GRI 2: 一般開示事項 2021 2‑1 組織の詳細 会社紹介>会社概要    
お問い合わせ窓口>会社情報お問い合わせ>アンリツ ワールドワイド    
2‑2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 サステナビリティ>編集方針    
お問い合わせ窓口>会社情報お問い合わせ>アンリツ ワールドワイド    
2‑3 報告期間、報告頻度、連絡先 サステナビリティ>編集方針    
2‑4 情報の修正・訂正記述 ー 該当せず 修正・訂正を行った情報はありませんでした。
2‑5 外部保証 サステナビリティ>第三者保証    
2‑6 活動、バリューチェーン、その他のビジネス関係 サステナビリティ>社会課題解決と事業成長    
サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント    
2-7 従業員 サステナビリティ>社会データ>人員データ    
2-8 従業員以外の労働者 サステナビリティ>社会データ>人員データ    
2-9 ガバナンス構造と構成 サステナビリティ>コーポレートガバナンス>体制    
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 コーポレートガバナンス基本方針(PDF、P.6)    
第100期定時株主総会における議決権行使の集計結果に関するお知らせ(PDF)    
2-11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンス基本方針(PDF、P.6)    
コーポレートガバナンス報告書-取締役会の議長(PDF、P.7)    
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ>コーポレートガバナンス>体制    
サステナビリティ>コーポレートガバナンス>サステナビリティに関する取り組み    
サステナビリティ>リスクマネジメント>体制    
サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント>サステナビリティ推進体制    
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 サステナビリティ>リスクマネジメント>体制    
サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント>サステナビリティ推進体制    
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント>サステナビリティ推進体制    
2-15 利益相反 コーポレートガバナンス基本方針(PDF、P.3-4)    
2-16 重大な懸念事項の伝達 サステナビリティ>リスクマネジメント    
サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(通報・相談窓口(ヘルプライン))    
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレートガバナンス報告書-補充原則4-14(2):取締役(監査等委員であるものを含む。)に対するトレーニングの方針(PDF、P.4)    
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 サステナビリティ>コーポレートガバナンス>取締役会の実効性評価    
2-19 報酬方針 統合レポート2026(PDF、P.58)    
会社紹介>コーポレート・ガバナンス>役員報酬    
2-20 報酬の決定プロセス 統合レポート2026(PDF、P.58)    
2-21 年間報酬総額の比率 統合レポート2026(PDF、P.58)    
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 サステナビリティ>CEOメッセージ    
2-23 方針声明 サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント>サステナビリティの考え方    
サステナビリティ>企業理念・サステナビリティ関連の方針>アンリツグループ人権方針(PDF)    
サステナビリティ>企業理念・サステナビリティ関連の方針>アンリツグループ行動規範    
2-24 方針声明の実践 サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント    
サステナビリティ>人権の尊重    
サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント    
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(通報・相談窓口(ヘルプライン))    
サステナビリティ>人権の尊重>取り組み・活動実績(人権デューデリジェンスの推進)    
お問い合わせ窓口>人権に関するお問い合わせ    
お問い合わせ窓口>就活ハラスメントに関するお問い合わせ    
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(通報・相談窓口(ヘルプライン))    
2-27 法規制遵守 サステナビリティ>環境マネジメント>取り組み・活動実績(環境関連法規制の遵守状況)    
サステナビリティ>環境汚染予防>製品含有化学物質管理    
サステナビリティ>人権の尊重>現代奴隷・強制労働・児童労働への対応    
アンリツについて>品質と製品安全>取り組み・活動実績(製品事故・法令違反の防止)    
サステナビリティ>コンプライアンス>重点課題    
サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(コンプライアンスのアセスメント)    
2-28 会員資格を持つ団体 サステナビリティ>環境マネジメント>取り組み・活動実績(業界団体・イニシアチブへの参加や賛同)    
サステナビリティ>イニシアチブへの参画    
サステナビリティ>国連グローバル・コンパクトへの賛同    
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント>ステークホルダーとの対話・共創    
統合レポート2026(PDF、P.45)    
2-30 労働協約 サステナビリティ>人権の尊重>取り組み・活動実績(結社の自由と団体交渉権)    
マテリアルな項目
GRI 3: マテリアルな項目 2021 3‑1 マテリアルな項目の決定プロセス サステナビリティ>マテリアリティ・サステナビリティ目標    
有価証券報告書(第100期)-第2【事業の状況】2【サステナビリティに関する考え方及び取組】(PDF、P.11)    
3‑2 マテリアルな項目のリスト サステナビリティ>マテリアリティ・サステナビリティ目標    
マテリアルな項目 - 気候変動への対応
GRI 3: マテリアルな項目 2021 3‑3 マテリアルな項目のマネジメント サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント>サステナビリティ推進体制    
サステナビリティ>マテリアリティ・サステナビリティ目標>サステナビリティ経営が目指す未来    
サステナビリティ>環境マネジメント    
サステナビリティ>気候変動への対応>目標・進捗    
サステナビリティ>気候変動への対応>TCFD提言に準拠した情報開示    
GRI 201: 経済パフォーマンス2016 201‑2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 統合レポート2026(PDF、P.47-48)    
サステナビリティ>気候変動への対応>TCFD提言に準拠した情報開示    
GRI 302: エネルギー2016 302-1 組織内のエネルギー消費量 サステナビリティ>気候変動への対応>取り組み・活動実績(事業活動におけるエネルギー消費量削減)    
サステナビリティ>環境データ>エネルギー消費量    
302-2 組織外のエネルギー消費量 ー 情報が入手不可/不完全 組織外のエネルギー消費量は情報入手が困難です。
302-3 エネルギー原単位 サステナビリティ>環境データ>エネルギー消費量    
302-4 エネルギー消費量の削減 サステナビリティ>気候変動への対応>取り組み・活動実績(事業活動におけるエネルギー消費量削減)    
サステナビリティ>環境データ>エネルギー消費量    
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 サステナビリティ>製品における活動>環境配慮型製品(エコプロダクツ)    
GRI 305: 大気への排出2016 305‑1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) サステナビリティ>気候変動への対応>取り組み・活動実績(Scope1+2における温室効果ガス排出量)    
サステナビリティ>環境データ>温室効果ガス排出量    
305‑2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) サステナビリティ>気候変動への対応>取り組み・活動実績(Scope1+2における温室効果ガス排出量)    
サステナビリティ>環境データ>温室効果ガス排出量    
305‑3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) サステナビリティ>気候変動への対応>取り組み・活動実績(Scope3における温室効果ガス排出量)    
サステナビリティ>環境データ>温室効果ガス排出量    
305‑4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 サステナビリティ>環境データ>温室効果ガス排出量    
305‑5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 サステナビリティ>気候変動への対応>取り組み・活動実績    
サステナビリティ>気候変動への対応>TCFD提言に準拠した情報開示    
305‑7 窒素酸化物(NOX)、硫黄酸化物(SOX)、およびその他の重大な大気排出物 サステナビリティ>環境データ>環境データ(Excel)>環境負荷マスバランス    
マテリアルな項目 - 人権の尊重
GRI 3: マテリアルな項目 2021 3‑3 マテリアルな項目のマネジメント サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント>サステナビリティ推進体制    
サステナビリティ>マテリアリティ・サステナビリティ目標>サステナビリティ経営が目指す未来    
サステナビリティ>人権の尊重>体制    
サステナビリティ>人権の尊重>取り組み・活動実績(人権デューデリジェンスの推進)    
GRI 406: 非差別2016 406-1 差別事例と実施した救済措置 サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(通報・相談窓口(ヘルプライン))    
GRI 409: 強制労働2016 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サステナビリティ>人権の尊重>取り組み・活動実績(人権デューデリジェンスの推進)    
サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント>取り組み・活動実績(サプライチェーン・デューデリジェンス)    
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント2016 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント>取り組み・活動実績(サプライチェーン・デューデリジェンス)    
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント    
マテリアルな項目 - 多様性の推進(D&I)
GRI 3: マテリアルな項目 2021 3‑3 マテリアルな項目のマネジメント サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント>サステナビリティ推進体制    
サステナビリティ>マテリアリティ・サステナビリティ目標>サステナビリティ経営が目指す未来    
サステナビリティ>多様性の推進>体制    
サステナビリティ>多様性の推進>目標    
GRI 405: ダイバーシティと機会均等2016 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ サステナビリティ>多様性の推進>取り組み・活動実績    
サステナビリティ>社会データ>人員データ    
サステナビリティ>社会データ>多様性の推進    
サステナビリティ>社会データ>女性の活躍推進    
統合レポート2026(PDF、P.54,70)    
405-2 基本給と報酬総額の男女比 有価証券報告書(第100期)-第4 【提出会社の状況】 5【従業員の状況等】(PDF、P.78)    
マテリアルな項目 - 経営の透明性維持
GRI 3: マテリアルな項目 2021 3‑3 マテリアルな項目のマネジメント サステナビリティ>サステナビリティ マネジメント>サステナビリティ推進体制    
サステナビリティ>マテリアリティ・サステナビリティ目標>サステナビリティ経営が目指す未来    
サステナビリティ>コーポレートガバナンス    

 

項目別スタンダードの項目のうちマテリアルではないと判断した項目

GRI200:経済

 

GRIスタンダード/その他の出典 開示事項 掲載場所 省略
理由 説明
GRI 201: 経済パフォーマンス2016 201-1 創出、分配した直接的経済価値 統合レポート2026(PDF、P.68-69)    
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書(第100期)(PDF)-第5 【経理の状況】注記3.重要性がある会計方針 (13) 従業員給付(P.93)、注記22.従業員給付 (1)退職後給付 ①確定給付制度(P.116)    
201-4 政府から受けた資金援助 有価証券報告書(第100期)-第5 【経理の状況】注記24.政府補助金(PDF、P.119)    
GRI 202: 地域経済でのプレゼンス2016 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) サステナビリティ>人権の尊重>取り組み・活動実績(適正な賃金の管理)    
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 ー 情報が入手不可/不完全 アンリツは、多様な国・地域、業種で事業展開しており、「地域・地元」などに関するグループ統一での定義付けは困難です。
GRI 203: 間接的な経済的インパクト2016 203-1 インフラ投資および支援サービス サステナビリティ>社会課題解決と事業成長    
203-2 著しい間接的な経済的インパクト サステナビリティ>社会課題解決と事業成長    
GRI 204: 調達慣行2016 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 ー 情報が入手不可/不完全 アンリツは、多様な国・地域、業種で事業展開しており、「地域・地元」などに関するグループ統一での定義付けは困難です。
GRI 205: 腐敗防止2016 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(贈収賄防止)    
サステナビリティ>リスクマネジメント    
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績    
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 サステナビリティ>コンプライアンス>重点課題    
GRI 206: 反競争的行為2016 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 サステナビリティ>コンプライアンス>重点課題    
サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(営業活動に関する公正な取引の推進)    
GRI 207: 税金2019 207-1 税務へのアプローチ サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(税務コンプライアンス)    
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(税務ガバナンス体制)    
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(税務コンプライアンス)    
207-4 国別の報告 サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(アンリツグループ納税額実績)    

 

GRI300:環境

 

GRIスタンダード/その他の出典 開示事項 掲載場所 省略
理由 説明
GRI 101: 生物多様性2024 101-1 生物多様性の損失を止め、反転させるための方針 サステナビリティ>生物多様性保全 情報が入手不可/不完全 生物多様性の損失を止め、反転させるための方針・コミットメントならびに目標・指標を開示しています。一方、目標の基準年および科学的合意との整合性に関する一部情報は、現時点で開示できていません。
サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示    
101-2 生物多様性へのインパクトの管理 サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示 情報が入手不可/不完全 バリューチェーン全体及び自社の事業活動における自然への依存と影響を評価した上で、現時点での対応の有無の把握や優先して対応する事業拠点の特定を行いました。生物多様性管理計画については、今後取り組みを進めて行きます。
101-3 アクセスと利益配分   該当せず 現時点において、当社の事業活動、研究開発および調達では、遺伝資源またはそれに関連する伝統的知識を利用していないため、本開示事項は該当しません。
101-4 生物多様性へのインパクトの特定 サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示    
101-5 生物多様性へのインパクトを伴う場所 サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示>戦略 情報が入手不可/不完全 生物多様性への影響を踏まえて優先して対応する事業拠点を特定し、その所在地および自然関連の分析結果を開示しています。分析の過程で、各拠点の面積、生態学的に影響を受けやすい地域までの距離、各拠点で実施する活動を把握しています。サプライチェーン上の製品・サービスと関連する国・管轄区域に関する情報は、現時点では対応できていません。今後、対象範囲の検討とデータの整備を進めます。
サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示>優先する事業拠点の分析と特定    
サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示>優先拠点における依存と影響の特定    
101-6 生物多様性の損失の直接的な要因 サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示>優先拠点における依存と影響の特定 情報が入手不可/不完全 優先拠点における自然への依存と影響、水使用量および汚染に関する一部情報を開示しています。一方、土地・海域利用の変化、侵略的外来種の導入可能性、ならびにサプライチェーン上の製品・サービスに関する国・管轄区域別の情報については、今後、把握を検討します。
サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示>優先する事業拠点の分析と特定    
サステナビリティ>環境データ>水の使用量    
101-7 生物多様性の状態の変化 サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示 情報が入手不可/不完全 生物多様性への著しいインパクトを伴う場所における、生態系の規模および状態ならびに基準時点からの変化について、優先度の高い一部の拠点から対応を開始しています。今後、特定した優先拠点を対象に、測定指標およびモニタリング方法を検討します。
サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示>優先拠点における依存と影響の特定    
101-8 生態系サービス サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示>優先する事業拠点の分析と特定 情報が入手不可/不完全 優先して対応する事業拠点について、自然への依存と影響の特定を進めており、優先度の高い一部の拠点から開示しています。一方、各拠点の活動によって影響を受ける、または受ける可能性のある受益者への影響に関する情報は、現時点では十分に整理できていません。
サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示>優先拠点における依存と影響の特定    
GRI 301: 原材料2016 301-1 使用原材料の重量または体積 サステナビリティ>環境>環境データ>環境データ(Excel)>環境負荷マスバランス    
301-2 使用したリサイクル材料 サステナビリティ>資源循環>取り組み・活動実績(プラスチックごみゼロに向けた取り組み)    
301-3 再生利用された製品と梱包材 サステナビリティ>資源循環>取り組み・活動実績(通信計測事業製品のリファービッシュ)    
サステナビリティ>資源循環>取り組み・活動実績(環境に配慮した包装)    
GRI 303: 水と廃水2018 303-1 共有資源としての水との相互作用 サステナビリティ>水資源の保全    
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント サステナビリティ>環境汚染予防>取り組み・活動実績(排水管理)    
サステナビリティ>環境汚染予防>排水管理    
303-3 取水 サステナビリティ>水資源の保全>取り組み・活動実績    
サステナビリティ>環境データ>水の使用量    
303-4 排水 サステナビリティ>環境汚染予防>排水管理    
サステナビリティ>環境データ>水の使用量    
303-5 水消費 サステナビリティ>水資源の保全>取り組み・活動実績(水消費)    
GRI 305: 大気への排出2016 305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 ー 該当せず アンリツは、ODSの生産、輸入、輸出は行っていません。
GRI 306: 廃棄物2020 306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト サステナビリティ>資源循環    
サステナビリティ>生物多様性保全>TNFD提言に沿った情報開示    
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 サステナビリティ>資源循環>取り組み・活動実績    
306-3 発生した廃棄物 サステナビリティ>環境データ>廃棄物等排出量    
サステナビリティ>環境データ>環境データ(Excel)>環境負荷マスバランス    
306-4 処分されなかった廃棄物 サステナビリティ>資源循環>取り組み・活動実績    
サステナビリティ>環境データ>廃棄物等排出量    
306-5 処分された廃棄物 サステナビリティ>資源循環>取り組み・活動実績    
環境データ>廃棄物等排出量    
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント2016 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント>取り組み・活動実績(サプライチェーン・デューデリジェンス)    
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント>取り組み・活動実績(サプライチェーン・デューデリジェンス)    

 

GRI400:社会

 

GRIスタンダード/その他の出典 開示事項 掲載場所 省略
理由 説明
GRI 401: 雇用2016 401-1 従業員の新規雇用と離職 サステナビリティ>社会データ>採用    
サステナビリティ>社会データ>エンゲージメント    
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 ー 情報が入手不可/不完全 アンリツグループでは、福利厚生制度が国・地域やグループ会社ごとに異なるため、正社員に提供し、非正規社員には提供していない手当・福利厚生を網羅的に把握することが困難です。
401-3 育児休暇 サステナビリティ>働きやすい環境づくり>取り組み・活動実績(子育て支援)    
GRI 402: 労使関係2016 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 ー 該当せず 重大な事業上の変更に関して、グループ共通の一律の最低通知期間は定めていません。対象となる従業員またはその代表者に適切な時期に通知し、必要に応じて協議を行っています。
GRI 403: 労働安全衛生2018 403-1 労働安全衛生マネジメントシステム サステナビリティ>安全衛生>体制    
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 サステナビリティ>安全衛生>取り組み・活動実績    
403-3 労働衛生サービス サステナビリティ>安全衛生>取り組み・活動実績    
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション サステナビリティ>安全衛生>取り組み・活動実績    
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 サステナビリティ>安全衛生>取り組み・活動実績(研修・セミナーの実施)    
403-6 労働者の健康増進 サステナビリティ>健康経営    
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 サステナビリティ>安全衛生>取り組み・活動実績    
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 サステナビリティ>社会データ>人員データ    
サステナビリティ>安全衛生    
403-9 労働関連の傷害 サステナビリティ>社会データ>労働安全衛生    
403-10 労働関連の疾病・体調不良 サステナビリティ>社会データ>労働安全衛生    
GRI 404: 研修と教育2016 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 サステナビリティ>人材育成>取り組み・活動実績(従業員研修における一人当たりの時間と費用)    
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム サステナビリティ>人材育成>取り組み・活動実績    
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 サステナビリティ>働きやすい環境づくり>取り組み・活動実績(働きがい向上と成長支援)    
GRI 407: 結社の自由と団体交渉2016 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー サステナビリティ>人権の尊重>取り組み・活動実績(人権デューデリジェンスの推進)    
GRI 408: 児童労働2016 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー サステナビリティ>人権の尊重>取り組み・活動実績(人権デューデリジェンスの推進)    
サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント>取り組み・活動実績(サプライチェーン・デューデリジェンス)    
GRI 410: 保安慣行2016 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 ー    
GRI 411: 先住民族の権利2016 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 ー 該当せず これまで先住民族の権利を侵害したと特定された事例はありません。
GRI 413: 地域コミュニティ2016 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 ー 情報が入手不可/不完全 アンリツは人権アセスメントを実施し、人権に負の影響を与える可能性を評価することで潜在的人権リスクを抽出しました。今後はこのリスクを踏まえて、人権への負の影響の防止・軽減、対応の実行性の追跡評価、外部への情報提供といった人権デューデリジェンスの仕組を整えていくことで、人権尊重の取り組みを進めていきます。
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 ー 情報が入手不可/不完全 アンリツは人権アセスメントを実施し、人権に負の影響を与える可能性を評価することで潜在的人権リスクを抽出しました。今後はこのリスクを踏まえて、人権への負の影響の防止・軽減、対応の実行性の追跡評価、外部への情報提供といった人権デューデリジェンスの仕組を整えていくことで、人権尊重の取り組みを進めていきます。
GRI 415: 公共政策2016 415-1 政治献金 サステナビリティ>コンプライアンス>取り組み・活動実績(政治献金の有無)    
GRI 416: 顧客の安全衛生2016 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 アンリツについて>品質と製品安全    
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 サステナビリティ>品質と製品安全>取り組み・活動実績(製品事故・法令違反の防止)    
GRI 417: マーケティングとラベリング2016 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント>取り組み・活動実績(責任ある鉱物調達)    
サステナビリティ>製品における活動>環境配慮型製品(エコプロダクツ)    
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 サステナビリティ>品質と製品安全>取り組み・活動実績(製品事故・法令違反の防止)    
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 ー 該当せず アンリツは、罰金または処罰の対象となった規制違反の事例については、関係省庁に報告した上で、適切に開示しています。2024年度の違反はありませんでした。
GRI 418: 顧客プライバシー2016 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 ー 該当せず アンリツは、顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して2025年度の発生はありませんでした。

SASBスタンダード対照表

「米国サステナビリティ会計基準審議会(SASB)」の提供するSASBスタンダードのうち「Electrical & Electronic Equipment:電子・電子機器セクタースタンダード」に基づいた情報を開示しています。

掲載資料: アンリツサステナビリティウェブサイト

 

トピック コード 会計指標 実績・対応 掲載ページ
エネルギーマネジメント RT-EE-130a.1 (1)総エネルギー消費量 258,060GJ サステナビリティ>環境データ>エネルギー消費量
(2)グリッド電力※1の割合 89.0%
(3)再生可能エネルギーの割合※2,3 7.3%
有害廃棄物管理 RT-EE-150a.1 廃棄物 515.6t(国内グループ) サステナビリティ>環境データ>廃棄物等排出量
有害廃棄物の割合 1.2%(国内グループ)
リサイクルした割合 94.1%(アンリツグループ)
100%(国内グループ、サーマルリサイクル含む)
RT-EE-150a.2 報告可能な総流出量及び回収 報告すべき流出はありません
製品の安全性 RT-EE-250a.1 発行されたリコール数、リコールされたユニット総数 リコールはありません アンリツについて>品質と製品安全
RT-EE-250a.2 製品の安全性に関する法的手続に起因する金銭的喪失の総額 製品安全の違反はありません
製品ライフサイクルマネジメント RT-EE-410a.1 IEC 62474申告可能物質を含む収益別製品の割合 算出していませんが、製品への含有を禁止、規制する化学物質を明確化しています サステナビリティ>環境汚染予防
サステナビリティ>企業理念・サステナビリティ関連方針>アンリツグループグリーン調達ガイドライン(PDF)
RT-EE-410a.2 ENERGY STAR®の基準を満たす対象製品の収益の割合 対象の製品はありません ー
RT-EE-410a.3 再生可能エネルギー関連、エネルギー効率関連製品の収益 環境計測事業の電力回生型製品は、エネルギー効率関連製品に該当します。個別製品の収益額は開示していません サステナビリティ>社会課題解決と事業成長
顧客の製品使用時における省エネルギーに貢献する環境配慮型製品を提供しています。個別製品の収益額は開示していません サステナビリティ>製品における活動>環境配慮型製品(エコプロダクツ)
資材調達 RT-EE-440a.1 重要資源の使用におけるリスク管理の説明 資材調達基本方針、アンリツグループCSR調達ガイドラインで「責任ある鉱物調達」について明記しています。人権侵害への加担につながる鉱物については、主要製品に関わるサプライヤーを対象に調査を実施し、必要に応じて是正処置を行っています サステナビリティ>サプライチェーンマネジメント
企業倫理 RT-EE-510a.1 (1)汚職と賄賂、および(2)反競争的行動を防止するためのポリシーと実践の説明 アンリツグループ行動規範、贈収賄防止方針などにおいて、独占禁止法や輸出入関連法規の遵守、贈収賄禁止、インサイダー取引の禁止、マネーロンダリングの禁止、反社会勢力との関係遮断など、腐敗防止事項を明記しています サステナビリティ>コンプライアンス
RT-EE-510a.2 賄賂または汚職に関連する法的手続の結果としての金銭的損失の総額 腐敗の違反はありません サステナビリティ>コンプライアンス
RT-EE-510a.3 反競争的行動に関連する法的手続きによる金銭的損失の総額 反競争行動の違反はありません サステナビリティ>コンプライアンス

※1 購入電力
※2 購入した再生可能エネルギー由来の電力を含む
※3 石油・ガスなどの化石燃料を含む総エネルギー消費量(GJ)を分母として算出。(2018年度の電力使用量(MWh)を分母とし、太陽光自家発電のみを分子とする「太陽光自家発電比率」とは定義が異なる)

 

コード 活動指標 掲載ページ
RT-EE-000.A 製品カテゴリーごとの生産ユニット数 本指標に関する開示はしていませんが、有価証券報告書で事業セグメントごとの連結収益、連結利益などを掲載しています。
有価証券報告書(第100期)-第2【事業の状況】(PDF、P.9)
RT-EE-000.B 従業員数 サステナビリティ>社会データ>人員データ
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